次世代住宅「地球と人に
優しい住まい」づくりへ前進。
「ZEH-M Oriented」と
「低炭素住宅」の認定を取得。
次世代のための地球環境を考えた住まいづくりと、
SDGs達成への実現に向けた取り組みとして、
「プレディア神戸舞子レジデンス」では
「ZEH-M Oriented」と「低炭素住宅」の
認定を取得しました。地球環境だけでなく、
人にも家計にも優しい暮らしを実現します。
ZEH-M Oriented &
低炭素住宅認定の
暮らしに関わるメリットとは?
居住性向上、家計にも優しい
エコライフを実現。
認定基準である「一次エネルギー消費の20%以上削減」に適合するため、各住戸にエネルギー消費の効率化を実現する先進設備の導入が必要となります。これにより、室内の断熱性が高まるなど居住性が向上するうえ、省エネにより光熱費の抑制にもつながります。
実現のために導入した設備
image photo
太陽光パネル
再生可能エネルギーの活用、CO2低減の効果のある太陽光パネルを設置。共用棟の電力の一部を賄います。
※掲載の太陽光パネル写真はイメージで、当マンションに設置のものとは形状、枚数等は異なります。
複層ガラス概念図
Low-E 複層ガラス
2枚のガラスの間に空気層を挟む複層ガラスは、冷暖房効率を高め、結露抑制にも効果的な断熱仕様です。
参考写真
LED照明
長寿命・省エネ仕様で、環境と家計に優しいLED照明を、ダウンライトに標準装備しています。
参考写真
節湯水栓
キッチン・浴室・洗面に節湯型水栓を採用。簡単にお湯の吐水止水操作ができるので、節湯効果が得られます。
保温浴槽展開図
保温浴槽
浴槽と風呂ふたを断熱構造にすることにより、保温性を高め、浴槽のお湯を冷めにくくします。
※断熱材のイラストはイメージで、実際の色とは異なります。
エコジョーズ
少ないガスで効率よくお湯を沸かすことができる高効率給湯器「エコジョーズ」を導入。従来捨てていた排熱を再利用する技術によりガスの使用量が減り、CO2排出量も削減することができます。
[保温浴槽について]:JIS高断熱浴槽(JISA5532浴槽)周囲環境温度:10℃/浴槽水量:深さ70%/定開始湯温:40℃/浴槽サイズ:1100サイズ/風呂フタを閉じた状態で4時間後の湯温低下が2.5℃以下 ※湯温低下に関するご注意:浴槽内の温度変化は、JIS基準の条件での値です。ご使用の条件で湯温低下は異なってきます。以下の場合は、湯温がカタログ表示値より低下します。・浴槽内の湯を循環させることで凍結を防止するタイプの追い焚き付き給湯器をご使用の場合。※:保温浴槽の場合は循環式浄化温水器 (24時間バスには対応できません。)
こんな
効果も。
断熱性能が高い「省エネ住宅」は、
住まい手の健康づくりにも
つながります。
ヒートショックの防止
高血圧の防止
循環器疾患の予防
身体活動の活性化
熱中症の予防
出典:国土交通省「健康省エネチラシ」より
「ZEH-M Oriented」とは?
「ZEH-M Oriented(ゼッチ・マンション・オリエンテッド)」は、外壁や開口部など外皮の断熱性能等を向上させるとともに、エネルギー消費の高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネを実現。共用部を含む住棟全体で、年間の一次エネルギー消費量を基準一次エネルギー消費量から20%以上削減したマンションであることを認定するものです。
「低炭素住宅」とは?
「低炭素住宅」とは、二酸化炭素の排出を抑えるための対策が取られた住宅のことをいいます。低炭素住宅の認定を受けるには、基準を超える省エネルギー性能を備え、低炭素促進のための対策が取られていること、都市の低炭素化促進のための基本方針に照らし合わせて適切であること、資金計画が適切であることが認定条件とされています。
低炭素住宅の認定条件※下記の他、資金計画が適切であることが必要です。
断熱性能
外皮の断熱性能が
誘導基準に
適合していること。
省エネ率
省エネ基準に比べて
一次エネルギー消費量が
20%以上削減できていること。
その他の項目※必須項目以外の9項目中、
1項目以上に適合
出典:国土交通省「エコまち法に基づく低炭素
建築物の認定制度の概要(2022年10月)」参照
再生可能エネルギー
利用設備が設けられていること
再生可能エネルギーと
連携した蓄電池の設置
ヒートアイランド
対策
V2H※充放電設備の
設置
住宅の劣化軽減の
措置
節水機器の
設置
雨水・井戸水または
雑排水の利用
HEMSまたは
BEMSの設置
木造住宅または
木造建築
高炉セメントまたはフライアッシュセメントを
構造耐力上の主要部分に使用
次世代基準のマンション
本物件は建築物省
エネルギー性能表示制度BELS
に認定され、
ZEH評価を取得しています。
※本表示は「住棟全体」の評価であり、
「各住戸」の性能を担保するものではありません。